人間と空間との関係を一つのシステムとして捉え、行動という一つの現象を媒介として様々な空間の調査を行い、人間の行動と空間の構造との関係を分析することにより、帰納的に人間の行動特性をモデルとして得る中村良三（1971年「人間−空間系の研究」）の研究、また、得られた行動モデルを演繹的に利用して行動シミュレーションを行い、空間や人間の状態や心理を予測あるいは評価するといった渡辺仁史の研究（1975年「建築計画における行動シミュレーションに関する研究」）に本研究は続くものである。本節では、これまでの建築計画における人間行動研究の流れの中に本研究がどのように位置づけられ、それが今後の建築や都市の計画にどのように貢献できるのかについて述べる。

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建築空間をはじめとして、人を取り巻くものの総称としての「環境」における様々な問題に対して、「人間」を一つの評価軸として扱う研究の流れは、2008年の現在においても変わらずに存在している。特に現代では、現代病としてのストレスの問題、少子化による労働力人口の不足の問題、外国籍労働者らとのコミュニケーションの問題、多様化する労働形態、など、人間の内なる感情や他者との関係性における問題が噴出しており、「人間」を中心として世の中の様々な事象を評価しなければならない場面がより一層増えているように思われる。このような状況を鑑みると、人間の行動を空間との関係の結果としてのアウトプットとして捉えるような人間を中心として見る空間評価の仕方は、時代の先を行っていたというよりもむしろ普遍性を持った考え方だと言えよう。

建築計画分野において、行動調査によって帰納的に得られた行動モデルを演繹的に用いて行動シミュレーションを行うといった手法については、先述したように中村と渡辺の研究によって体系づけられ、それ以後は早稲田大学渡辺仁史研究室における研究成果によって強化・補足されてきた。

渡辺の学位論文（1975年）において今後の課題として提案されている8項目のうち、「1. 調査例の増加とデータの集積」「3. モデルの適合性の検討と改訂」については、研究室における研究では駅や海水浴場、空港、スキー場などさまざまな都市空間での調査が実施されており、その都度新たなモデルの提案が試みられている。また研究室以外の箇所での取り組みも多く見られ、日本全体から見た研究者人口の増加と、実際の建築計画における調査需要の増加に伴ってさまざまな空間での調査研究が報告されている。「2. 状態に関する記述の仕方の検討」については、佐野友紀（1999年）や高柳英明（2003年）らによって行動や状態の可視化表現手法の研究が行われており、いくつかのシミュレーション方法の提案とともに成果があげられている。「4. 設計者が扱いやすいシミュレーションの方法や言語の開発」「5. オンラインによる利用可能なシステム」については、木村謙らによって行われているCADソフトと連動した行動シミュレータの研究開発によって成果があげられており、最新の取り組みではインターネットブラウザー上で稼働するアプリケーションとしても開発が進められている。「6. 平面図形のコンピュータ処理」については、渡辺や山田学らによってCADソフトの開発が推進され、その後のソフトウェア開発関連各社の努力により、現代の設計業務はCADを中心としたものへと変貌していった。「7. 研究者層の拡大と情報交換の場の提供」については、日本建築学会における関連分野の研究者数の増大をみれば達成できたと言えよう。パーソナルコンピューティング機器の成長も近年著しく、シミュレーションを行うためのコンピュータスペックはすでにほぼ問題にならなくなってきている。「8. コンピュータプログラム、行動データの共同利用システムの確立」については、インターネットが普及した現代においては各方面で情報公開が行われてはいるが、現時点では満足な成果は得られていない。

以上で述べたように、人間の行動モデルを用いて行動シミュレーションを行うといった一連の方法論は、建築を計画する段階において計画以後の状態を予測し、これに基づいて計画案の再検討を行うことを可能にするというような、新しい建築計画のパラダイムを切り開いた点において優れた成果を挙げている。それまでは設計者の経験と直感（時としてそれはエゴイズム）によって決定されていた計画案を、行動シミュレーションという科学的かつ客観的な手法によって事前に評価することで、計画案に対する正当性を担保することが可能になった。

しかしながら、これまでの手法における問題点について、以下に挙げる3つの点を提起したい。

第1に、行動モデル化のために膨大な人的・金銭的な調査コストがかかるため、ある特定の空間に特化した行動モデルを用意したり、精緻なモデルにしたりするためのハードルが高く、これを解決するために種々の情報化手法を用いることが望まれているという点が挙げられる。これまでの行動調査手法は、調査員による調査対象者の追跡調査や、ビデオ撮影画像の解析による手法がよく用いられてきたが、これらは最終的には人的な手法に頼らざるを得ず、多大な時間をこれに割く必要があるため、短期における調査はともかく、長期にわたって断続的にデータ収集を継続すると言うことはほぼ不可能であった。このことはつまり、現状の手法ではある一般的な行動モデルの作成は可能であったとしても、よりミクロな変化への対応や、中長期のデータ分析に基づくモデルの精緻化と更新はできないということである。

第2に、行動シミュレーションを計画段階でのみ行うだけでは、建築以後の運用段階においてその成果を応用することができず、計画以後の様々な場面でシミュレーションを活用することまでを踏まえたシステム体系にすることが望まれる。このためには、事前の調査によって得た行動モデルを随時動かせば良いというわけではなく、シミュレーションのためのパラメータを現実に今起こっている状態の中から抽出する必要があり、これによってその時々の状態に即した、ライブなシミュレーションを行うことが可能になる。そのためには基礎的なモデル作りのための調査研究段階においてだけではなく、建築施設の運用中にも利用可能な行動データ収集のための情報化手段があらかじめ空間内に用意されていなければならない。

第3に、これまでに挙げた2点を踏まえた上で、調査からシミュレーションまでのこの新しいシステム体系を、計画以後の各場面で空間を様々に変化させるための手法として用いることを提案したい。これは、昨今の建築計画（特に文化的施設の計画）において、計画段階においていわゆる建築プログラムを考慮して計画するものの、ガチガチに仕様を決めてしまうのではなく、プログラム的にも空間的にもある程度自由度を残して計画を行い、実際に運用する段階にその自由度の範囲でプログラムを変化させるということが行われている。また、住空間においては一室型居住空間が見直されてきており、しつらえや簡易な建具によって空間を自由に区切るような住宅やオフィスが若齢層を中心に評判が高い。このような自由度の高い可変的な空間では、事前のシミュレーションだけでは現象の予測をフォローできない。あるいは、空間自体の変化に対する自由度がない場合であっても、そこを利用する人間自体が経年変化することでシミュレーション自体のパラメータが変化することも当然起こりえる。このような場合も、計画段階でのシミュレーションだけではフォローできない。

以上のような点について、これらの問題を克服し、行動のモデル化と行動シミュレーションという一連の方法論を今後の社会の中でより発展的に活用していくために、以下にあげる3つの提案を行う。

第1に、これまで人の手によって行われていた調査や分析といった作業を、さまざまな情報通信機器を応用することで自動化し、行動データを取得するための人的なコストを低減させること。

第2に、建築の運用最中においても継続的に施設利用者の行動や状態を捉え続け、適時的に観測される行動データに基づいたリアルタイムなシミュレーションを行うための一貫したシステム作りを行うこと。

第3に、第2点目に挙げたシステムを、空間を動的に変更してゆくための理由を客観化するための道具として活用すること。

本論文の目的は、ここに挙げた3項目の実施にある。そして、これらを統合的に行うシステムを、「行動モデル」「行動シミュレーション」にならい、「行動モニタリング」を呼ぶこととする。そしてこれは第1章第1節で述べたように、アンビエント・コンピューティングに向かう社会のなかでも確実に必要な技術になるものと考えている。

以上のように、社会背景的な流れによる要請と、研究手法の発展的な必要性とから、本研究の必要性が位置づけられる。